【FP解説】薬剤師60歳の老後資金はいくら必要？職場別シミュレーションで不足額をゼロに

「年金と少しのパート収入で、本当に暮らしていけるのか…？」——60歳を目前にした薬剤師の多くが抱える最大の不安は“数字の見えない老後資金”です。調剤薬局・病院・企業、それぞれ退職金も年金もバラバラ。さらに医療費や介護費は年々上昇しています。本記事では①職場別に必要資金を算出 ②不足額の補い方を4戦略で提案 ③FP監修のシミュレーションツールを無料配布——という3ステップで、老後のお金を“曖昧”から“具体”へ転換。読み終えた瞬間から、安心につながる行動が取れるようになります。

現状整理：60歳以降の薬剤師収入構造

「退職後、年金とわずかな収入で本当に生活できるのか」——60歳を迎える薬剤師がまず感じるのは、収入の“激変”です。現役時代は月収40万〜50万円あったにもかかわらず、定年後はその半分以下になるケースも珍しくありません。

とはいえ、薬剤師は「国家資格を活かして働き続けられる職種」であり、他業種に比べれば選択肢は多い方です。まずは、定年後に得られる収入源とその特徴を整理していきましょう。

公的年金・退職金の平均額と変動要因

薬剤師が60歳以降に得られる基本的な収入は、「公的年金」と「退職金」の2本柱です。

• 厚生労働省「年金制度基礎調査（令和4年度）」によると、60代後半の年金平均受給額は**月14.5万円（単身男性）／月10.4万円（単身女性）**が目安。夫婦合算では月22〜25万円前後となります。
• ただし、勤務先によって厚生年金の加入年数や標準報酬月額が大きく異なるため、薬剤師でも10万円を下回るケースも存在します。

退職金は、企業勤務の薬剤師なら「企業年金や退職一時金」が期待できますが、個人薬局やドラッグストア勤務では50万〜200万円と幅が大きく、制度自体が存在しないケースも。

変動要因は以下の3つです：

1. 勤務先の規模と退職金制度の有無
2. 厚生年金の加入年数と報酬額
3. 定年退職のタイミング（繰上げ／繰下げ）と年金受給開始年齢

公的年金だけでは「最低限の生活ができる」レベルの収入と考えるべきであり、ゆとりある生活には“追加の収入源”が必要です。

60代薬剤師の就労実態と平均年収

60代でも薬剤師資格を活かして働く人は少なくありません。実際、厚労省「就業構造基本調査（令和4年）」によると、60〜64歳の薬剤師就業率は約58％、65歳以上でも30％超が就業を継続しています。

主な働き方は以下の3パターンに分類されます：

1. 継続雇用（再雇用・定年延長）：60歳以降も元の職場で勤務。年収は400〜500万円台が中心。
2. パート・派遣・嘱託勤務：勤務日数・時間を抑え、年収200〜350万円程度。
3. 企業・研究機関で専門職として再就職：薬事・安全性・品質保証など。年収600万円台も可能。

特に注目すべきなのは、「希望すれば働き口はあるが、収入には大きな差がある」という点。60歳以降の年収は、職場の再雇用制度と個人の専門性に大きく左右されるのです。

現役時代と同じ収入を維持するのは難しくても、「生活＋ゆとり費」をカバーできる年収を確保するために、働き方を戦略的に選ぶことが必要です。

関連記事リンク案：［薬剤師60代の平均年収と働き方］（内部リンク）

【「やっぱり気になる薬剤師の年収。」】

年収が上がりにくい理由と、転職・昇進・副業という“年収アップの三本柱”を、薬剤師×FPの視点でやさしく解説。将来に向けて収入を見直したい方は、ぜひ参考にしてください。

薬剤師の年収完全ガイド｜年収が上がらない理由と3つの解決策

老後資金の3大支出モデル

「2,000万円問題」とよく言われるものの、その内訳や背景まで把握している人は意外と少ないかもしれません。薬剤師として長年働いてきた方でも、“生活費以外の見落とし”が老後の不安を生み出す主因となっています。

ここでは、老後に想定される主な支出を「①基礎生活費とゆとり費」「②医療・介護費」「③住居関連費」の3カテゴリに分け、“想定外”が発生しやすい項目を中心に可視化します。シミュレーションの前に支出構造を把握することが、的確な資金準備につながります。

基礎生活費 vs ゆとり費

総務省の「家計調査（2022年）」によると、高齢夫婦世帯の基礎生活費は平均で月約23万円。これは、食費・光熱費・通信費・日用品・交通費などの「最低限の暮らし」に必要な金額です。

一方、「ゆとりある生活」を目指す場合には、旅行・外食・趣味・孫への支援などが加わり、月30万円以上が現実的なラインとされています。

つまり、年間ベースで約80万円の“ゆとり差”が生まれます。65歳から25年間生きるとすると、この差は2,000万円を超える可能性も。

「年金で足りない＝生活が破綻する」ではなく、「“ゆとりのある老後”には自助努力が必要」と考えるのが現実的です。

医療・介護費の上昇シナリオ

薬剤師という職業柄、医療制度に関する理解はある方も多いでしょう。ただし、自身が「患者」になる老後では、別の視点が求められます。

• 医療費の平均支出（高齢世帯）：月約1.4万円
• 介護費（在宅＋施設型）：要介護3で月5〜15万円（自己負担）
• 認知症率（85歳以上）：約50％

平均寿命は男性81歳／女性87歳に達し、“生きている時間が長くなるほど医療・介護費も高くなる”のが現代の現実です。加えて、介護施設の入所一時金は50〜100万円以上かかることもあり、突発的な支出に備えた“緊急資金100〜300万円”の準備が必要とされます。

住居維持・リフォーム・賃貸転居コスト

持ち家であっても、老後の住居費はゼロにはなりません。築20〜30年を超えると、**屋根や配管などのリフォーム費用（100万〜200万円）**が必要になるケースも。さらに、バリアフリー化や手すり設置など、加齢対応の改修費も想定すべきです。

賃貸派の方であれば、老後に家賃がネックとなります。年金支給後の家賃支払いは、金融機関の与信が厳しくなるため、保証人確保や預貯金証明が求められることも。

また、将来的に子どもと同居せず、単身高齢者としての住み替えを検討するなら、敷金礼金・引っ越し費用を含めた準備金（50〜100万円）が必要になります。

住居に関する支出は、「今は問題ない」ではなく、「10年後どうなるか？」を想定した見積もりが重要です。

関連記事リンク案：［老後の生活費はいくら？］（内部リンク）

職種別・世帯別必要資金シミュレーション

「退職金が少なかった…」「年金額が想定より低かった」——薬剤師の中でも、職場によって老後資金の“スタート地点”が大きく異なるのが現実です。調剤薬局・病院・企業、それぞれ退職後の備え方や必要資金は変わってきます。

本章では、主要3職種について、夫婦2人世帯と単身世帯のケースを想定し、退職後に必要となる資金の目安を比較可能なフォーマットで整理しました。記事末では、**LINE配布中の「老後資金テンプレート（薬剤師版）」**を活用したキャッシュフロー設計もご案内しています。

調剤薬局モデル（中小・大手）

想定モデル

• 勤務先：中小薬局または大手チェーン薬局
• 年収：450万〜600万円
• 退職金：中小で制度なし〜500万円、大手で1,000万〜1,500万円

ポイント：中小では退職金制度が整っていないケースも多く、自助努力（iDeCo等）での積立が必須。大手勤務でも、ライフスタイルによっては資金ギャップが大きくなりやすい。

病院モデル（民間・公的）

想定モデル

• 勤務先：民間病院または国立病院機構
• 年収：450万〜650万円
• 退職金：民間で300万〜1,200万円、公的病院で1,500万円以上

ポイント：民間病院勤務では制度の整備状況に注意。医療費抑制力や専門知識を活かした在宅ケアが可能な点は強み。

企業勤務モデル（製薬・医療機器）

想定モデル

• 勤務先：国内製薬／外資医療機器メーカー
• 年収：600万〜850万円
• 退職金：700万〜1,200万円＋企業年金あり（DC・DB）

ポイント：制度・収入ともに充実しており、資産運用や税制優遇を併用すれば“資金不足ゼロ”も実現可能。特に外資系は自律型キャリアと資産形成の両立に強み。

数字に不安を感じた方は、まず「自分はどのモデルに近いか」を明確にし、不足額を定量的に“見える化”することが第一歩です。以下の関連記事では、ExcelやGoogleスプレッドで使える「老後資金シミュレーター（薬剤師版）」も配布していますので、ぜひ活用してみてください。

関連記事リンク案：［老後資金シミュレーター（薬剤師版）］（内部リンク）

不足額を補う4つの収入＆資産形成戦略

「必要資金はわかったけれど、あと1,000万円どうやって埋めれば…」——老後資金の不足額が可視化された後、多くの薬剤師が直面するのが“対策の選択肢”です。

年金・退職金だけでのカバーが難しい以上、60歳以降も「働く＋増やす」の両輪が不可欠。本章では、薬剤師だからこそ実現しやすい4つの補填戦略を、再就職・副業・資産形成の切り口から解説します。

再雇用・派遣・嘱託で働く

60歳以降でも“即戦力”として重宝されるのが、調剤薬局やドラッグストアでの勤務経験。特に再雇用や週2〜3日の短時間勤務は、体力やライフスタイルに応じて選べる働き方です。

• 調剤派遣（60歳〜）：時給2,000円以上／週20時間で月16万〜20万円
• 嘱託勤務（元の職場）：年収300〜400万円の再雇用例も
• 求人傾向：地方や高齢化地域でニーズが高い

年金の繰り下げ受給と合わせれば、収入・支出のバランスを保ちやすくなります。「完全リタイア」よりも、“フェードアウト型”の就労が現実的かつ安心です。

企業薬剤師・治験・コンサル案件

長年の臨床経験や専門知識を活かし、「企業側」に回る選択肢も。製薬・CRO・医療系ベンチャーでは、非常勤や業務委託として薬剤師を迎え入れるニーズが増加中です。

• 治験関連（モニター・CRA補助）
• DI・PV・文献調査などの在宅型業務
• 医療・薬事に関する社内相談業務（内部薬剤師）

報酬は時給2,000〜3,500円／月10万〜30万円程度。特にITに強い方や英語が読める方は、外資系企業との相性も良く、報酬単価も高めです。

iDeCo・つみたてNISA活用術

働くだけでは不安が残る方にとって、**税制優遇を活かした“守りの資産形成”**は老後の重要な柱です。60歳以降に新たに始められる制度ではありませんが、55歳前後のうちから準備しておくことで、65歳以降に“取り崩せる資産”が生まれます。

• iDeCo：60歳以降は拠出終了→年金or一時金で受取開始
  • 拠出上限：薬剤師（勤務者）で月12,000〜23,000円
  • 税控除メリット＋運用益非課税＋受取時も控除あり
• つみたてNISA：年間40万円までの投資に対し、20年非課税
  • 月3万円×20年運用で元本720万円 → 運用益100万〜300万円（例）

「時間は最大の武器」——50代後半から備えておくことで、60代以降の“取り崩し戦略”が格段に楽になります。

医療記事監修・オンライン服薬指導の副業

時間に縛られず、在宅でスキマ時間に収入を得たい人向けには、以下のような“知見系副業”が人気です。

• 医療・薬学記事の監修／執筆（1案件5,000〜30,000円）
• 薬局・医療機関向け資料のチェック／レビュー
• オンライン服薬指導（在宅型）：1件500〜1,200円程度
• YouTubeやnoteなど情報発信型のマネタイズも徐々に拡大中

特にFP資格や英語力がある方は、「医療×資産形成」「医療×国際情報」など、掛け算スキルが高単価の副業に直結します。

「思ったより選択肢が多い」と感じた方も多いはず。薬剤師資格は、再就職・副業・資産形成のいずれにも応用が利く“生涯活用型スキル”です。

どれか1つだけで補うのではなく、複数を組み合わせて“持続可能な安心”をつくる。それが60代以降の資金戦略の基本です。

【転職や昇給が難しいと感じたら、副業という選択肢もあります】

薬剤師に人気の副業17選と、始め方・税金対策までを実践的に解説。キャリアに新しい可能性を加えるヒントを、こちらにまとめました。

薬剤師の副業完全ガイド｜＋5万円を目指す実践17選と税金対策

老後安心ロードマップ＆チェックリスト

「いくら必要か分かっても、“どう行動すればいいのか”が分からない…」——老後資金の不安は、数字以上に“手順の不透明さ”にあります。

とくに薬剤師のように専門職で日常が忙しいと、資産管理やライフプランの見直しは後回しになりがちです。

この章では、5年刻みのキャッシュフロー表を軸にした老後資金の見える化手法と、家計・保険・資産運用の整理手順を紹介。LINE配布中のテンプレートを使えば、誰でも再現可能な「安心の設計図」が描けます。

5年刻みキャッシュフロー表の作り方

老後は「65歳で一括準備」ではなく、「65〜90歳まで毎年の収支を設計」することが基本です。FPの現場では、以下のような5年ごとの年齢×収支フレームを活用します。

項目例（夫婦2人世帯）：

• ポイントは**「収支の赤字年」を明確化し、備えの優先順位を可視化する**こと。
• 無理な貯蓄ではなく、「不足が出る年に取り崩せる資産」があればOKです。

家計・保険・資産運用の見直し手順

老後の備えは、「増やす」よりも「減らさない」が重要です。

以下の3ステップで、収支の最適化を図りましょう。

1. 家計の棚卸し（固定費→流動費）　・通信費・保険料・サブスクの整理だけで月2万の余力も
2. 保険の再設計　・医療保険は貯蓄型から掛け捨てへ　・介護保険は要検討：公的制度＋資産で対応できるかを判断
3. 資産運用の方向転換　・60歳以降は「守り重視」へ　・債券・配当株・定期預金のバランスを調整　・必要なのは“リターン”より“取崩しの戦略”

→ 特に薬剤師は、確定拠出年金や持株制度の資産状況を放置しがち。転職時の年金確認も含め、一覧化しておくことが重要です。

LINE配布：老後資金テンプレの使い方（予定）

記事内で案内している「薬剤師向け老後資金テンプレート」は、以下の用途に特化したFP監修のスプレッド型フォーマットです。

• 5年刻みキャッシュフロー表の自動計算
• 年金・退職金の入力による不足額の可視化
• 再就職・副業など、収入追加パターンのシミュレーション
• 夫婦／単身、住宅あり／賃貸モデルなども選択可能

→ 友だち追加＆キーワード入力で即入手可。入力3分で「今のままで足りるか」が見えます。

老後に必要なのは、漠然とした不安ではなく、**“根拠のある見通し”と“行動の道筋”**です。医療や介護に詳しい薬剤師だからこそ、今のうちから「自分の生活設計」も専門職目線で整えておくことができます。

関連記事リンク案：［FPが教える医療職の資産設計術］（内部リンク）

【「老後や住宅ローン、子どもの教育費…薬剤師のライフプラン、これで大丈夫？」】

そんな不安に向き合い、年収・家計・貯金目安までをわかりやすく解説。FP視点で“転職後の暮らし”まで考えたい方におすすめです。

薬剤師のライフプラン完全ガイド｜家計・貯金・将来設計をFP視点で整理

まとめ

「なんとなく不安だった老後資金が、はっきり“足りない”と分かった」——そんな気づきは、不安ではなく前進の第一歩です。

薬剤師として培ってきた専門性は、60歳以降も十分活かせます。ただし、公的年金・退職金だけに頼らず、“働く・備える・活かす”の3方向から、戦略的に補う視点が求められます。

本記事では以下のポイントを明らかにしてきました：

• 勤務先別（薬局・病院・企業）の退職金・年金相場とその違い
• 夫婦／単身ごとの必要資金と不足額の目安
• iDeCo／再雇用／副業など、現実的かつ薬剤師に適した補填戦略
• 5年刻みキャッシュフロー表での安心設計手順とツールの使い方

数字の把握と手段の整理ができた今こそ、次の一歩を。

以下から、自分に合った老後資金の診断・準備・副収入戦略を、すぐにスタートできます。

次に読むべき記事：

• [薬剤師の副業アイデア集]
• [FPが教える医療職の資産設計術]
• [薬剤師60代の平均年収と働き方]

老後のお金の不安は、「知ること」と「備えること」でしか解消できません。

今日が、安心に向けた第一歩になりますように。

ラクダ（外資系薬剤師×FP×国際唎酒師）

外資系企業で働く薬剤師

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ここまで読んでくださってありがとうございます。 私自身も「このままでいいのかな」と悩んだ末、3度の転身を経験しました。 キャリアに悩む薬剤師の方に、少しでもヒントや気づきを届けられたら嬉しいです。